はじめに／ハザードマップ前史／国の動き／ハザードマップの作り方／住民手作りのコミュニティハザードマップ／動的ハザードマップ／リスクマップ／外国人向けハザードマップ／最近の極端気象現象とハザードマップ

　ハザードマップ

　はじめに

　ハザードマップ・防災マップ・避難マップ・災害リスクマップなどなどいろいろの呼び方があり、それぞれ着眼点が異なり、ニュアンスが違います。自然災害科学事典（1988）は、ハザードマップhazard mapを「ある災害に対して危険な地区(hazard zone)が記入された地図」と定義しています。しかし、最近では、それに避難場所や避難経路が追加されたものが多くなりました。ただ、東日本大震災の大津波のように、ハザードマップの想定を超えた災害が発生した場合、既存のハザードマップが安心材料になり、被災してしまった例がありますので、情報の取扱には工夫が必要です。なお、同事典では浸水図（浸水実績図）・地すべり指定区域図などを災害図disaster mapと呼んでいます。

　ハザードマップ前史

河角マップ（1951）耐震基準法の地域係数（1980）自然災害科学総合研究班（1981）
　ハザードマップの嚆矢と言えるものは、恐らく河角マップです。東大地震研所長も勤めた河角　廣教授が古文書を読みあさり、歴史地震の震源位置とマグニチュードおよび震度を推定しました。それに基づき、75年間（A）100年間（B）200年間（C）に来襲する可能性のある地震の最高震度期待値の分布（単位：gal）をマップに示したのが河角マップです。建築基準法が制定されたのは1950年ですが、この研究を受けて、1952年、建設省告示第1074号において地域係数が導入され、東京を1.0とした場合、鹿児島は0.8とされました。河角先生も基準を甘くするために使われるとは予想もしておられなかったことでしょう。河角マップには問題があります。一見して、古文書の多く残っている江戸と京都が大きいことが分かります。北海道東部が大きいのは明治三陸地震津波など、明治以降大きな地震があったためでしょうか。先頃の熊本地震があったように、九州は地震が少ないわけではありません。古文書が少なかったに過ぎないのです。
　沖縄が0.7なのも不可解です。建築基準法制定の1950年時には、沖縄は米軍施政権下にありましたので、基準法が適用されたのは本土復帰した1972年（昭和47年）以降でした。そのときに0.7とされたのですが、その理由は分かりません。沖縄も沖縄トラフがあり、地震とは無縁ではないはずです。
　1970年代、新潟焼山（1974）・有珠山（1977）・阿蘇山（1979）などで死者を出すような火山災害が続きました。文部省自然災害総合研究班では、下鶴大輔東大地震研教授を研究代表者とするhazard mapの研究チームを作りました。岩松も下働きで多少お手伝いをしました。その結果が1981年に出版されましたが、文章だけでマップは公表されませんでした。ちょうど高度経済成長期で土地が財産、地価を下げるようなことには大きな抵抗があったのです。その後も観光協会などの反対が長く続きました。
駒ヶ岳火山噴火地域防災計画図（1983）かみふらの緊急避難図（1986）
　初めてハザードマップが印刷されたのは1983年、勝井義雄北大教授による「駒ヶ岳火山噴火地域防災計画図」です。軽石流予想区域・岩屑流予想区域・降灰深度分布などが表示されています。凡例は次のとおりです。 　この時はまだ一般人には配付されませんでした。一般に配付されたのは、同じく勝井先生による「かみふらの町防災計画緊急避難図」（1986）です。翌年には美瑛町でも配付されました。十勝岳では「大正泥流」が有名です。1926（大正15）年融雪型火山泥流が発生して、上富良野・美瑛の2ヶ村が埋没してしまったのです。これを三浦綾子が1977年『泥流地帯』という小説にしてヒット、一般の人たちにもよく知られるようになりました。十勝岳は1960年前後にも活発な活動をしましたし、直前の1985年にも熱泥水を噴出しましたので、地域の人たちは危機感を持ち、ハザードマップを受け入れたのでしょう。
＜追加＞
　上に十勝岳のハザードマップが最初と書きましたが、既に1982年静岡県では、『自主防災基礎資料　地盤と地震被害』と題する冊子を公民館や自主防災組織に配付していました。1976年東海地震説が出され、静岡県が壊滅的被害を受けるとされたため、静岡県が一番防災に熱心な県で、官民挙げて防災に取り組んでいました。ハザードマップを受け入れる素地があったのです。本冊子はハザードマップとは銘打っていませんが、被害予測をマップに示したものですから、一種のハザードマップです。単なるマップではなく、災害の仕組みや災害履歴、さらにはその地域の成り立ちを明治時代の地形図・表層地質図・断面図などを駆使して、詳細に解説してあります。専門的で一般の方に理解できたかどうか、分かりませんが、現在のようにコンピュータシミュレーションによる結果を一方的に押しつけるのと違って、「基礎資料」と銘打ってある通り、根拠を詳しく解説してあるという点では、現在のものより優れているかも知れません。今のハザードマップは、防災は御上任せで受け身のマニュアル主義を助長している側面があります。ある仮定に基づいて塗色してあるのに、色が塗ってないから安全と思い込む安全マップになっていた側面が、東日本大震災で指摘されました。やはり自分の住む地域の成り立ちを深く理解し、自らの頭で的確な判断をできる住民を育てなければなりません。この冊子は、その原点を示しているように思います。以下の図は、庵原・富士地域編の一部を抜き出したものです。
被害予測図
表層地質図と海岸線沿いの断面図

　国の動き

防災アセスメントマニュアル
（1984）		火山噴火災害危険区域予測図
作成指針（1992）
　戦争で国土が荒廃したこともあって、戦後は主に土砂災害や風水害が頻発しました。前述の文部省自然災害科学総合研究班が結成され、一般の科学研究費補助金（いわゆる科研費）とは違って特別研究として続けてきたのも伊勢湾台風（死者4697名、行方不明者401名）がきっかけでした。同時に営々と公共工事が続けられ、社会資本の整備が行われました。その結果、犠牲者数は激減、一時は災害を抑え込んだと思われたこともありました。しかし、その後も伊豆大島近海地震（1978）・宮城県沖地震（1978）・三宅島噴火（1983）・長野県西部地震（1984）・伊豆大島噴火（1986）と立て続けに地震火山災害が起きました。地震・火山噴火の発生は土木工事では防げません。ソフト対策の重要性がクローズアップされてきます。消防庁では、1984年、分厚い「防災アセスメントマニュアル」を刊行しました。国土庁でも浅間のハザードマップを作成した荒牧重雄東大地震研教授の働きかけもあって、「火山噴火災害危険区域予測図作成指針」を1992年に発行します。しかし、この指針は200部程度しか印刷されず、研究者でも入手できた人は僅かでした。やはり、まだ抵抗があったのです。
　1995年阪神大震災が発生、6,000人を超す犠牲者を出します。伊勢湾台風以来の大惨事でした。これで風向きが変わります。ハザードマップ公表による経済的損失より、生命優先との考えが浸透し始めました。2000年の有珠山噴火が決定的でした。1995年に発行された有珠山ハザードマップをもとに、的確な避難が行われ、犠牲者ゼロだったからです。

　国交省のハザードマップポータル

　国交省では全都道府県のハザードマップを集めたポータルサイトを作成しました（国土交通省ハザードマップポータルサイト）。

　ハザードマップの作り方

ハザードマップ作成手順（防災アセスメントマニュアルに基づき作成）
　2011年東日本大震災を経験して、ハザードマップ公表は当然視されるようになりました。水害では水防法に基づき「浸水想定区域図」が作成されていますし、土砂災害では土砂災害防止法に基づき「土砂災害警戒区域図」が作成されています。その他、火山災害予測図や液状化危険度マップ、津波浸水予測図など、災害種別ごとに、いろいろ作られています。これらに、避難経路や避難場所、防災機関等の情報を表した総合的な防災マップを作る自治体も増えてきました。こうした災害種別ごととは別に、行政用とか住民用といった利用主体による使い分けもあります。
　それでは、ハザードマップはどのようにして作るのでしょうか。先ずは自然的素因である地形地質を明らかにします。本当は地質調査を実施し、平野部では地盤図を作成して欲しいものですが、広域を対象にした場合には空中写真判読による微地形分類が威力を発揮します。そこに木造住宅密集地とか人口稠密地といった社会的素因を重ね合わせ、さらに過去の災害履歴等も加味したり、対策工完了個所を除外したりして、危険度判定を災害種別ごとに行います。こうしてハザードマップが完成します。現在では、それに避難所（津波タワーなども含む）・防災用品備蓄庫、警察署や消防署などの防災機関、病院・特養ホームなど災害時要援護者施設なども加えています。
　最近はネット時代、スマートフォンも爆発的に普及しました。Web-GISによりネット発信する自治体が急増しています。末尾の参考サイトをご覧ください。

　住民手作りのコミュニティハザードマップ

　こうして、ハザードマップはほとんど全自治体で作られるようになりましたが、専門家のアドバイスに基づいて行政が作り全戸配付した、いわば上から与えられた代物なので、新聞チラシ等と共に捨てられるケースが多く、十分住民に浸透しているとは言えません。たとえ保存していても、その内容を正確に理解し、避難行動に結びつけるまでには至っていないケースが多いようです。
　そこで、住民自らが作ってはどうかと、東京都国立市では考えました。町内ごとに防災会を結成、住民と役場職員とコンサルタントなどの専門家が一緒に町内を回って、危険個所を洗い出すのです。断水時に威力を発揮する手押しポンプの井戸などがあるお宅なども抽出されました。役場職員はむやみに他人のお宅に入り込めませんが、ご近所さんなら可能です。こうして洗い出した危険個所を町丁目ごとに防災診断地図としてまとめ、町内会報や防災会ニュースの号外として配付しました。本当は印刷しなくても、住民の方々は実際に現場を見ているのですから、各自の頭に入っています。血肉化しているのです。こうなるためには、防災学校を何十年も続け、地域の防災の担い手を養成してきた地道な努力が背景にあります。防災学校の卒業生が地域に帰って、防災ウオーキングを催したり、手押しポンプ井戸の周りに集まって、防災井戸端会議をやるなど、独創的な活躍をしています。
　鹿児島でも1993年のいわゆる8・6水害で大きな被害を受けた草牟田地区の人たちが地区の防災マップを作りました。1999年には北海道虻田町の洞爺湖温泉小学校が、子供たちの手で「有珠火山マップ」をまとめました。その後、東日本大震災があり、また、南海トラフ連動型地震津波が懸念されていますので、高知県須崎市はじめ各地で住民参加のハザードマップ作成が行われるようになりました。
国立市泉三丁目防災診断地図鹿児島市草牟田地区防災マップ洞爺湖温泉小学校「有珠火山マップ」

　動的ハザードマップ

桜島火山ハザードマップ（2010）富士山溶岩流（富士宮市の場合）（国交省）
リアルタイムアナリシス型ハザードマップの例（城ヶ崎,2019）
　火山噴火では、火口がどこに出来るかによって、溶岩流や火砕流の流下方向は全然違います。降灰も風向きによって、降る場所が違います。最悪の場合を想定すれば、全方向に降灰が降り、熔岩が流れることになってしまいます。結局、同心円のマップになり、火山周辺はどこも危ないという結果になって、あまり意味がなくなります。そこで、出現可能性の高い火口の位置や、熔岩流出のケース、火砕流流下のケースなど、さまざまなシナリオを事前に作って置くのです。観測をしていれば、火口出現場所は直前には予知可能です。特定された火口位置とそのときの風向きも考慮して、最適シナリオを選択します。以後、それに沿った避難態勢や対策を講じるのです。動的ハザードマップ、シナリオベースのハザードマップです。右の動画は富士山の別々の火口から熔岩が流出したときの富士宮市における溶岩流の流れる場所です。火山噴火には地震が付きものです。動的ハザードマップをWeb-GIS化しておけば、道路寸断状況もすぐ取り込めますので、避難迂回路など臨機応変の対応が出来ます。
　こうしたシナリオベースのハザードマップは火山災害に限らず、他の災害でも使えるのではないでしょうか。東日本大震災では、「想定外」という言葉が流行りましたが、想定外を想定して準備しておくのが防災です。いろいろなケースのシナリオを準備しておくことが必要でしょう。
　城ヶ崎（2019）は、こうしたシナリオベースのハザードマップを「プレアナリシス型リアルタイムハザードマップ」と呼び、さまざまなケースを準備しておいても、自然界は気まぐれで、想定外のところに火口が出現することもあり得るとし、「リアルタイムアナリシス型リアルタイムハザードマップ」を提唱しました。新規噴火口の場所や、地殻変動による地形変化などが予測されるや直ちにシミュレーションを行おうというものです。リモートセンシングによる現場計測技術の進歩と、計算機の高速化いう時代背景をもとに出てきた手法です。
参考：
　群馬大学工学部災害社会工学研究室（現東京大学情報学環片田研究室）では、「動くハザードマップ」を開発しています。大変興味深いので、ぜひご覧ください。

　リスクマップ

愛知県清須市気づきマップ（2008）
クラスター分析によって作成した清須市気づきマップ（片田ら,2011）
　ハザードマップの最大の問題点は、その内容が住民に真に理解されているかということです。前述のように、上から与えられたため、住民は、防災は御上任せになり、行政は、住民は当然知っているものと思い込む事態がしばしば見られます。東日本大震災では、ハザードマップが安全マップと誤解された例すらありました。地域防災力の向上には行政と住民とのリスク · コミュニケーションが必要不可欠なのです。また、「正常化の偏見」がハザードマップの受け取り方にバイアスをかけます。おいそれと転居できないため、危険な場所の人ほど、さほど危険ではないと思い込み、無意識に認知の不協和によるストレスを解消しようとするのです。さらに、最近ではハザードマップは精緻になる傾向があります。情報が多すぎて、かえって肝心なことが伝わりにくくなります。
　そこで、片田ら（2011）は、水害を例に、「洪水リスク統括マップ（気づきマップ」を提案しています。ここでは愛知県清須市の例を挙げます。市内を流れる集水域を異にする3河川の浸水想定図をそれぞれ危険度大・中・小・無しと要約し、その後3者を合成します。それを地域ごとにグルーピングして、日本語で表記するのです。ただ、そのグルーピングに当たって主観を排除するために、25mメッシュを用いたクラスター分析を採用しています。
　なお、従来のハザードマップをリスクマップと称しているところもありますが、ここでいうリスクマップとは違います。

　外国人向けハザードマップ

台东区洪水避难地图（台東区洪水避難地図中文版）（2016）
Sakurajima Volcano Hazard Map
（桜島火山ハザードマップ英語版）（2010）		Mapa de Perigo de Transbordament do Rio Yagyu
（豊橋市洪水ハザードマップポルトガル語版）（2010）
　最近は国際化に伴って外国人居住者も増えましたし、海外からの観光客も激増しています。その人たちは、普段でも言葉が通じなくて不便をしています。まして災害時には情報不足で大変不安でしょう。ハザードマップも外国語対応がぜひ必要です。いくつかの自治体で作成されていますが、凡例だけ外国語で、肝心のマップは日本語のままといった中途半端な例が見受けられます。地名が読めないようでは、あまり意味がありません。少なくとも、英語・中国語・韓国語版は用意して欲しいものです。ブラジル人が多く居住する都市やイラン人の多く住む都市もあります。できたら彼らの母語版も作るきめ細やかさが望まれます。

　最近の極端気象現象とハザードマップ

　2023年6月2日、和歌山県北部に線状降水帯が停滞、10の河川で水害が発生しました。中でもハザードマップには何も表示されていない真国川で10箇所以上氾濫したことは驚きでした。そもそもハザードマップは過去の降水データから100年降水確率などを用いて作成するものです。昭和や平成のデータに基づくものは昨今の異常気象には対応していません。既存のハザードマップに過度に依存することなく、身の危険を感じたら早め早めに避難することが肝要です。

文献：

  1. 城ヶ崎正人（2019）, 火山噴火リアルタイムハザードマップシステムについて. 砂防学会誌, Vol.71, No.6, p.45-48.
  2. Kawasumi, H.（1951）, Measures of Earthquake Danger and Expectancy of Maximum Intensity Throughout Japan as Inferred from the Seismic Activity in Historical Times. 東京大學地震研究所彙報, 第29冊第3号, p.469-482.
  3. 片田敏孝・木村秀治・児玉　真（2007）, 災害リスク · コミュニケーションのための洪水ハザードマップのあり方に関する研究. 土木学会論文集Ｄ, Vol.63, No.4, p.498-508.
  4. 片田敏孝・木村秀治・児玉 真・及川 康（2007）, 災害リスク･コミュニケーションツールとしてみた洪水ハザードマップの可能性. 土木計画学研究講演論文集，Vol.35，CD-ROM(234).
  5. 片田敏孝・及川　康・渡邉　寛（2011）, 洪水リスク統括マップ（気づきマップ）の提案とその作成手法に関する研究. 土木学会論文集F5（土木技術者実践）, Vol.67, No.2, pp.130-14.
  6. 気候変動に適応した治水対策検討小委員会（2008）, 災害リスクの評価検討に関する基本的な考え方. 国交省, 10pp.
  7. 国土交通省都市局都市安全課（2012）, 災害リスク情報の活用と連携によるまちづくりの水深について（防災まちづくり情報マップと防災都市づくり計画の活用）. 国交省, 107pp.
  8. 国土庁防災局（1992）, 火山噴火災害危険区域予測図作成指針. 国土庁防災局, 153, 49pp.
  9. 松澤　真（2019）, 住民参加型の土砂災害ハザードマップの作り方. 応用地質, Vol.60, No.5, p.235-238.
  10. 三浦綾子（1977）, 泥流地帯. 新潮社, 238pp.
  11. 野々村敦子・長谷川修一・井面仁志・白木　渡（2015）, コミュニティ防災マップの作成と避難計画への活用の検討. 環境科学会誌, Vol.28, No.1, p.45-49.
  12. 下村博之（2020）, ハザードマップの作り方と利用方法. 応用地質, Vol.61, No.1, p.13-17.
  13. 自然災害科学総合研究班　研究代表者下鶴大輔（1981）, 噴火災害の特質とHazard mapの作製およびそれによる噴火災害の予測の研究. 自然災害特別研究成果, No. A−56−1, 186pp.
  14. 消防庁（1984）, 防災アセスメントに関する調査報告書―防災アセスメントマニュアル―. 自治省消防庁, 692pp.
  15. 矢守克也（2013）, 巨大災害のリスク・コミュニケーション: 災害情報の新しいかたち. ミネルヴァ書房, 226pp.
  16. 全国地質調査業協会連合会（2009）, 地質と調査　小特集「ハザードマップ」. 地質と調査, No.119.
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  18. （）, . , Vol., No., p..
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参考サイト：
初出日：2016/10/13
更新日：2023/06/15